「高配当で優待もあって、しかも増配が続いている株ってないかな？」——そんなことを考えながら銘柄を探していたとき、見つけたのがOCHIホールディングス（3166）でした。
住宅建材の専門商社という地味な業種ですが、13期連続増配という実績と、2025年に新設されたQUOカード優待が決め手になり、長期保有前提で購入しています。
この記事では、購入に至った理由や企業の特徴、リスクも含めて率直にまとめます。
なぜOCHIホールディングスを購入したのか？
購入の決め手になったポイントは3つです。
配当利回り約4％＋13期連続増配
OCHIホールディングスの予想配当利回りは約4.1％。しかも2011年から13期連続で増配を続けており、1株あたり配当は3.7円から54円へと約14.5倍に成長しています。
配当性向は約33％と余裕があり、今後も増配余地がありそうだと感じました。
2025年新設のQUOカード優待
2025年3月から株主優待制度が新設されました。100株以上を1年以上継続保有でQUOカード1,000円分、500株以上なら10,000円分がもらえます。
配当と合わせた総合利回りを考えると、長期保有のインセンティブとして魅力的です。
PBR 0.74倍の割安水準
PER約15倍、PBR 0.74倍と、指標面でも割高感はありません。時価総額は約180億円と小型株の部類ですが、堅実な経営を続けている企業です。
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西日本最大手の住宅建材商社
OCHIホールディングスは福岡に本社を置く持株会社で、傘下に越智産業、松井、ヨドプレなど27社のグループ企業を持っています。住宅建材・設備の卸売りが主力で、西日本地区での売上高はNo.1です。
2024年3月期の連結売上高は約1,134億円。建材事業が売上の6割以上を占め、エンジニアリング事業、環境アメニティ事業、加工事業と4つのセグメントで構成されています。
M&Aで成長を続ける経営戦略
この会社の特徴は、積極的なM&Aによる事業拡大です。住宅市場だけに依存しない事業ポートフォリオを構築するため、非住宅分野への展開も進めています。
直近の第3四半期では、新設住宅着工戸数が減少する中でも、非住宅分野の強化とM&A効果により売上高901億円（前年同期比2.7％増）、純利益9.72億円（同19.2％増）と増収増益を達成しました。
住宅市場が縮小しても大丈夫？
リスク：新設住宅着工の減少トレンド
日本の人口減少に伴い、新設住宅着工戸数は長期的に減少傾向にあります。2025年3月期の上期は住宅市場の悪化が業績に影響し、経常利益が38％減益で着地しました。
建材商社である以上、住宅市場の影響を完全に避けることはできません。
対策：非住宅・リフォーム・M&Aの3本柱
一方で、OCHIホールディングスは「住宅一本足」から脱却するための手を打っています。
- 非住宅分野（商業施設・公共建築など）への販路拡大
- リフォーム市場の取り込み（既存住宅の改修需要は底堅い）
- M&Aによる事業領域の拡大（地域・業種の分散）
住宅市場の縮小は事実ですが、それを織り込んだうえで成長戦略を描いている点は評価できます。
長期保有で見る投資判断
リスクを整理すると
- 住宅着工減少による売上への影響
- 小型株ゆえの流動性リスク
- M&A戦略が期待通りの成果を出せるかは不透明
それでも保有を続ける理由
13期連続増配という実績は、経営陣が株主還元を重視している証拠です。配当性向にも余裕があり、業績が多少ブレても配当を維持できる体力はあると判断しました。
QUOカード優待も加わったことで、100株保有でも配当＋優待の両方を受け取れる銘柄になっています。「地味だけど堅実」——そういう銘柄をコツコツ集めていく方針で、長期保有を続けていく予定です。
まとめ
- OCHIホールディングスは西日本最大手の建材商社で、13期連続増配の実績がある
- 配当利回り約4％に加え、2025年新設のQUOカード優待で総合利回りが向上
- 住宅市場の縮小リスクはあるが、M&A・非住宅展開で成長戦略を推進中
派手さはないけれど、配当と優待をもらいながらゆるく持ち続ける——そんなスタイルに合う銘柄だと感じています。