海外株で『4%ルール』は通用する？優待なしでも納得できる3つの重要指標

日本株では「配当利回り＋優待利回り」で投資の魅力を判断することが多いですが、海外株には優待がありません。では、何を基準に海外株の魅力を評価すればよいのでしょうか？

この記事では、海外株で使える3つの重要指標と、「4%ルール」の考え方を紹介します。

「優待がない」を増配パワーで埋める仕組みとは？

海外株に優待がないのは事実ですが、その分「増配」という強力な武器があります。

増配（ぞうはい）とは、企業が前年よりも配当金を増やすことです。たとえば、今年の配当が1株あたり100円で、来年110円に増えれば「10%増配」。米国には25年以上連続で増配を続ける「配当貴族」企業が60社以上存在しています。

株を買った時点での配当利回りが4%だったとしても、毎年7%ずつ増配する企業なら、10年後には買値ベースで約7.9% の利回りになります。つまり、今の利回りだけでなく「将来いくらもらえるか」を見据えることが、海外株投資のポイントなのです。

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ゆるふえとしては、海外株の銘柄を選ぶ際に以下の3つの指標をチェックすることをおすすめしています。

配当利回り （年間配当金 ÷ 株価 × 100）は、投資した金額に対してどれくらいの配当がもらえるかを示す指標です。米国株の場合、3〜5%程度あれば「高配当」と言えます。ただし、利回りが極端に高い場合は株価が急落した結果である可能性もあるため、数字だけで判断するのは危険です。

増配率 は、配当金が前年からどれくらい増えたかを示す割合です。増配率が高い企業は、業績が好調で今後も配当を増やせる余力があると考えられます。過去5〜10年の平均増配率を確認すると、企業の実力が見えてきます。

配当性向 （はいとうせいこう）は、企業の利益のうち何%を配当に回しているかを示す指標です。一般的に、配当性向が60%以下であれば「無理なく配当を出している」と判断できます。80%を超えると、利益の大部分を配当に回しているため、増配の余力が少ない可能性があります。

海外株の配当には、日本の税金に加えて現地国の税金がかかる場合があります。

米国株の配当金には、米国で10%の源泉税 が差し引かれます。さらに日本でも約20%の税金がかかるため、二重課税の状態になります。ただし、NISA口座であれば日本側の約20%は非課税。米国の10%のみが差し引かれるため、手取りは配当金の90%です。

NISA口座以外で米国株を保有している場合は、外国税額控除 （確定申告で二重課税の一部を取り戻す制度）を利用することで、米国で支払った税金の一部を日本の所得税から差し引くことができます（出典：国税庁「外国税額控除」）。

3つの指標を使って、将来の「育つ配当」を見つけてみましょう。